地震の知識イメージ

 

いざ災害が起こると、人は動揺するものです。

 

動揺した状態では、適切な行動を取れない場合もあります。ネットなどでは悪質なデマの情報が流れる場合もあります。

 

そんな災害時に冷静な行動を取るためには、あらかじめ防災に関する知識や用語を頭に入れておくことが役立ちます。

 

スポンサーリンク

地震に関する知識と用語集

 

緊急地震速報

 

緊急地震速報というと地震を予知するものと感じる人もいるかもしれませんが、実際には予知するものではありません。
地震発生をいち早く捉え、一定の大きさの揺れが想定される地域に警報を発し、いち早く知らせるシステムです。

そのシステムは震源から同時に出るP波とS波という2つの波が伝わるスピードを差を利用します。
つまり、P波は秒速約7kmで、S波は秒速約4kmなのですが、スピードの早いP波がある地点に到達すると、S波が到達するまでの時間に小刻みな揺れがあります。

S波が到達した後に大きく揺れるわけです。P波が到達してからS波が到達するまのこの時間差を利用して地震の警告をするわけです。
震源からの距離があれば緊急地震速報も比較的有効ですが、都市の真下でおこる直下型地震の場合は、震源から近いためP波とS波の時間差が少ないため速報の前に大きな揺れが発生してしまうという問題点もあります。
また、誤報や想定地震規模との誤差を生じる場合もあり混乱を生じた例もいくつかあります。

 

 

震度

 

震度とマグニチュードを混同している人もいるかもしれませんが、基本的に異なります。
震度は、「ある地点における地震の揺れの程度を表した尺度」です。
一方マグニチュードは「地震のエネルギーの尺度」です。

実際の大震災でも両者を間違えて受け止めたことによって、パニックにおちいるような例もありました。
例えば1995年に発生した阪神・淡路大震災では、マグニチュード6クラスの余震が発生するニュースを聞き、電話で避難者である親戚に伝えました。
ところが避難者は「震度6クラスの地震」と受け止めてしまったのです。震度6クラスは相当大きな揺れになりますので、混乱を招いたわけです。

 

 

震度階級

震度階級という尺度は世界共通のものではなく、海外では国ごとなどで異なる震度階級が定められています。
日本では気象庁が定める「気象庁震度階級」が利用されています。

気象庁震度階級」は、無感(震度0)、微震(震度1)、軽震(震度2)、弱震(震度3)、中震(震度4)、強震(震度5)、烈震(震度6)、激震(震度7)の8階級になります。
海外では、アメリカや韓国で採用されている「メルカリ震度階級」などいくつかのものがありますが、多くのものは12階級になります

 

 

震度階級関連解説表

震度階級といっても言葉だけでは、地震の規模がなかかなか具体的にイメージができないでしょう。
例えば震度6の地震が発生すれば、どのような状況が想定されるのかを事前に知っていれば防災に役立ちます。

気象庁では、各震度階級の地震が発生した場合、具体的にどのような状況になるのかを説明した「震度階級関連解説表」を公表しています
震度階級関連解説表で示された状況が必ず発生するというわけではなく、それよりも大きな被害が発生する場合もあれば、小さな被害にとどまる場合もあります。

 

 

マグニチュード

地震の規模やエネルギーの大きさを表わす尺度がマグニチュードです。震度は地震の揺れの大きさの尺度ですので、違いに気をつけましょう。
震度は「日本の基準」、マグニチュードは「国際的な基準」というイメージを持っている人も多いかもしれません。

しかし、震度も気象庁の基準以外に海外では様々な基準がありますし、実はマグニチュードも国際的に統一された規格はありません。
日本で一般にマグニチュードと呼ぶのは、気象庁が決定し発表する「気象庁マグニチュード」です。

 

 

地震の再来周期

大地震は同一地域でほぼ一定期間に繰り返し発生していることは歴史が証明しています。
東日本大震災も宮城沖地震とてして、そのうちのひとつですが、東海、東南海、南海地震なども100年~150年程度の再来周期で周期的に発生をしているので、防災が必要です。

 

 

免震工法

「免震工法」とは、地震の揺れを減らす工夫がなされた工法です。そのメカニズムは、建物などの構造物と地盤の間に免震装置を設けて揺れにくくします。

似たような言葉で「耐震工法」や「制震(振)工法」というものがあります。
耐震工法は「揺れても壊れにくくする工法」、制震工法「揺れを建物内部の機構により減らしたり、増大するのを防ぐ工法」で違います

 

 

液状化現象

大地震によって液状化のニュースを多くの人は耳にしたと思います。

 

 

地震防災対策強化地域

東海地震が発生した場合に、震度6弱以上の強い揺れとなる地域を含む市町村、または高さ3m以上の高い津波が地震発生から20分以内に到達することが想定される区域を含む市町村。

その他これらの市町村の周囲で一体的に防災対策を進めるべき市町村。単に「強化地域」ともいいます。
静岡県の全域の他に多くの市町村が指定されています。

 

 

南海・南海地震防災対策推進地域

東南海・南海地震が発生した場合に、震度6弱以上の強い揺れとなる地域を含む市町村、または高さ3m以上の高い津波もしくは浸水深2m以上となるおそれがある地域を含む市町村。
単に「推進地域」ともいいます。

三重県や和歌山県の全域など多くの市町村で指定されていますが、東海地震の強化地域の一部も含まれています。